人手不足が慢性化すると、つぎの3つの理由から仕事がつらくなっていきます
- ひとり当たりの仕事量が多い
- 毎日長時間残業がある
- 休日出勤が当たり前になる
ですが多くの方は、人手不足の仕事がつらいと思いながらも、辞めることが出来ずにいます。
なぜでしょうか？
それは「私が辞めたら残された人が苦労する」と考えてしまい、「まだ大丈夫」だと自分に言い聞かせているうちに、逃げ出せなくなってしまうからです。
また「辞めたい」と本気で思っても「辞めさせてくれない会社」もあります。
こういった理由から、人手不足でつらい仕事は辞めにくいのが現状です。
そこでこの記事では、人手不足でつらい仕事を辞めるための方法を説明しています。
私が人手不足の仕事から転職した方法。
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「まだ大丈夫」は危険信号
「まだ大丈夫。頑張れる」
そう考えるのはすでに「大丈夫じゃない」証拠です。
なぜなら本当に大丈夫であれば、「まだ大丈夫」だとは考えません。
大丈夫じゃないから「まだ大丈夫」だと自分に言い聞かせているのです。
「つらい」と思うことを「まだ大丈夫」だと自分に言い聞かせれば、しばらくは我慢することが出来ます。
そして一度我慢すると、次に来る「つらい」も「まだ大丈夫」だと言い聞かせて乗り越えようとします。
これが心と体を追い詰めていく原因、無限ループになるのです。
もし「まだ大丈夫」だと言い聞かせながら働いているのなら、自分が置かれている環境を冷静に見つめてください。
毎日の長時間労働や休日出勤、そして増えない人員。疲れ切った同僚の顔。
どうですか？ そこがまともな職場だと思えますか？
「まだ大丈夫」だと自分に言い聞かせるのは、すでに大丈夫じゃない証拠です。
冷静に今置かれている環境を見つめ、つらければ逃げることも考えてください。
辞めた後のことを考える必要はない
「いま私が辞めたら、残された人たちはもっと苦労する」
そう考えてしまい、辞めることをためらう方がいます。
ですがよく考えてください。
そもそも人手不足で仕事が忙しいのは、だれの責任ですか？
あなたが人手不足の原因を作り、仕事を忙しくしたわけではありませんよね。
きっと人員に見合わない仕事量があるか、退職者が増えたかどちらかのはずです。
つまり人手不足になったのは、会社に責任があります。
それなのになぜ「残された人が苦労する」と責任を感じ、辞めることをためらう必要があるのでしょう。
人手不足の仕事は仕事量が多く残業も長くなりがちです。
ひどいと休日出勤が当たり前になります。
つまり大切な自分の時間を、会社に捧げて生きているようなものなのです。
残された人のことを考える必要はありません。
人手不足でつらい仕事は辞めていいのです。
つらい仕事をがまんして続けても、自分のためにはなりません。
同僚は友人ではない
一緒に働いている人の目が気になって辞めにくい、という方は考え方を変えることが大切です。
よく考えてくだい。
あなたが「辞めたら困るだろうな」と思うのは、相手を心配しているからです。
でも同僚が「あなたが辞めたらこの仕事はどうなるの！？」と思うのは、自分が忙しくなるのが嫌なだけ。つまり自分のことだけを考えているからです。
そんな同僚に何の遠慮をする必要があるのでしょうか。
同僚は友人ではありません。
あくまでも仕事上の付き合いだと割り切り、自分のために辞めていいのです。
辞めにくいなら最大限気を使って辞める
人手不足の仕事を辞めたいけど、残された人たちがどうしても気になって辞めにくいのなら、最大限気を使って辞めるようにします。
ポイントは次の2つ。
- 代わりを見つける猶予を持たせる
- 引き継ぎノートを作成する
会社が代わりの人員を見つける時間をもつために、1カ月から2カ月まえに退職の意思を伝えるようにします。
「辞めます」と伝えてから長く働かないといけませんが、会社としては猶予が出来るので、対応しやすくなるでしょう。
また万が一、期間内に変わりの人員が見つからなかったことを考えて、引き継ぎノートを作成します。
引き継ぎノートに記載するのは、概ね次の5つです。
- 担当した仕事内容
- 書類の保管場所
- パソコン内の資料
- 取引先の情報
- 退職までに終わらない仕事
このノートがあることで、残された人も代わりに入社した人も、対応しやすくなります。
気を使って辞めるときの注意点
会社に気を使って辞めるときは、最初に決めた退職日を変えないようにすることが大切です。
なぜなら会社はあなたが気を使っていることが分かると、利用しようとしてくるからです。
- まだ変わりが見つからない
- あと少しだけ働いてほしい
- 残される人のことを考えて
こういった会社中心の考え方を、さも当然であるかのように言い始めます。
このときに会社の言い分を聞いてしまうと、いつまでたっても辞めることができません。
会社に気を使って辞めるときは、最初に決めた退職日を変えないようにすることが大切です。
上司にどうやって退職の意思をつたえるか
忙しい職場だと上司に話しかけることさえためらうかもしれません。
「退職は自分の都合」だから仕事で忙しい上司に言いづらい、そう思う気持ちも分かります。
上司に退職の意思を伝えるときは、手の空いたときに直接、あるいはメールで「お話したいことがありますので、手が空いたときに少しお時間をいただけませんか」と問い合わせます。
よほど変わった上司でなければ、時間を作ってくれることでしょう。
時間を作ってもらえたら、上司に退職の意思を伝えてください。
退職の意思の伝え方
上司に退職の意思を伝えるときは、退職届を渡し「〇月〇日で退職します」と宣言してください。
このとき「辞めさせていただきたいのですが」とか「実は退職を考えていまして」という言い方はNGです。
回りくどい言い方をすると、上司は「相談されている」と勘違いし、退職を思いとどまるように話してきます。
辞めることを決意しているのなら、渡すのは退職願ではなく退職届。
そして「〇月〇日で退職します」と伝えましょう。
会社が辞めさせてくれない
退職の意思を会社に伝えたのに、いろいろな理由をつけて辞めさせないことがあります。
辞めさせないために、会社が言ってくる理由は概ね次の7つ。
- 代わりが見つかるまで働いてほしい
- みんなに申し訳ないと思わないのか
- 不満を解消してやる
- 会社が潰れたらどうしてくれる
- 辞めるなら代わりを見つけてこい
- 1年以上前に言っていないから無効だ
- 損害賠償を請求する
同情を誘ったり感情に訴えかけたり、あるいは脅したりと、引き留める方法は様々です。
ですがこれらの理由にはひとつも法的根拠はありませんので、全て違法行為になります。
正社員（無期雇用）であれば、自分の意思で「辞めます」と言えば自由に退職することが出来ます。
その場合退職までに必要な期間は最短で2週間（14日）です。
また「辞めたい」と言っている従業員を、会社が引き留めることも出来ません。
強引な引き留めにあったら
会社から「絶対に辞めさせない」「損害賠償を払え」といった、脅しとも取れる引き留めがあった場合、たとえ違法だとしてもひとりで戦うのは怖いものです。
万が一脅された場合はひとりで立ち向かおうとはせずに、労働基準監督署に相談してください。
相談することで労働基準監督署が、何かしらのアドバイスをしてくれるか、会社との間に入って話をしてくれます。
あるいは弁護士に相談してください。
弁護士は費用が掛かりますが、労働基準監督署よりも早く動いてくれます。
退職したいことを伝えれば、あなたの代わりに退職手続きを行ってくれるでしょう。
会社から脅かされるとかなりの恐怖を感じますので、労働基準監督署や弁護士に相談するようにしましょう。
退職代行に相談する
すぐにでも辞めたいときは、退職代行サービスに相談してください。
費用はかかりますが、弁護士に相談するより安く済みます。
ただし、退職代行を利用するときは、弁護士が交渉にあたるかか労働組合が関係してるところを選んでください。
もし何の関係もない退職代行を選ぶと、思わぬトラブルを巻き起こす可能性があります。
退職代行は、あなたに代わって退職の手続きを行ってくれるサービスです。
・連絡するのが怖い
・何を言っても聞き入れてもらえない
など、退職で悩んでいるのなら、一度相談してみてください。
次の仕事の探し方
できれば次の仕事を見つけてから辞めるのが理想ですが、残業や休日出勤が当たり前になっている職場ではそれも難しいでしょう。
なので退職したらなるべく早く次の仕事を探す必要があります。
そのために求人媒体はすべて利用するようにしてください。
–求人媒体の種類と特徴–
◇転職サイト◇
インターネット上で求人情報を検索し、企業への応募や面接の調整などを全て自分で行う必要があります。
手軽に利用できるため、求人情報が非常に多いのが特徴です。
◇転職エージェント◇
転職エージェントに申し込むと、専任のキャリアアドバイザーが求職者と面談（直接または電話）を行い、求人紹介や面接の日程管理、履歴書の添削や面接対策まで行ってくれる転職支援サービスです。
会社によって得意とする業界が違いますが、すべての業種につよい総合型エージェントは、最低でも1社は登録するべきです。
◇新聞◇
地方新聞には地元の老舗企業の求人など、他にはない情報が掲載されています。
ただし数は少ないのでざっと目を通す程度でも構いません。
◇ハローワーク◇
ハローワークにしか求人を出さない企業も多くあります。
とくに中小零細企業ほどハローワークを利用する傾向があるので、必ず登録して求人をチェックするようにしましょう。
また転職に関わるサービス（模擬面接・履歴書の書き方など）を受けることも出来ます。
◇求人雑誌◇
求人雑誌を読むことで、意識していなかった業界の存在を知ることが出来ます。
視野を広げるという意味でも求人雑誌は目を通すべきです。
番外に珍しい職業の紹介もされているので、見るだけでも参考になります。
◇企業のホームページ◇
希望している企業や同業他社のホームページは、必ずチェックするようにしましょう。
求人票ではわからなかった情報を得ることが出来ます。
◇人脈（知人・友人・親族など）◇
企業を紹介してもらえたり、情報を教えてもらえたりします。
親族や知人からの紹介があると採用されやすくなりますが、万が一何かあった場合に紹介者の顔を潰しかねないので、相談するのなら覚悟を決めておきましょう。
求人媒体にはそれぞれ一長一短があります。
すべての求人媒体を利用するのが理想ですが、少なくとも「転職サイト」「転職エージェント」「ハローワーク」の3つは利用するようにしてください。
なぜならほとんどの企業がその3つに求人を出しているからです。
これは厚生労働省が発表した数字をグラフにしたものです。
見てわかる通り「ハローワーク」「民間の職業紹介機関」で約40％の求人情報を得ることが出来ます。
民間の職業紹介機関とは「転職サイト」や「転職エージェント」のことです。
なので「転職サイト」「転職エージェント」「ハローワーク」の3つは、必ず利用してほしいのです。
最後に
最後にもう一度はっきり言いますが、人手不足は会社の責任です。
なので「人手が足りないからやめられない」と、考える必要はありません。
ましてやあなたが責任を感じて、人手不足を補うほど働く必要は一切ない！
人手不足を解消するために動かない会社で、働き続ける必要はありません。
一日でも早く新しい仕事を見つけて転職してください。
そして会社のためではなく、あなたのために働いてください。
そのためには、一日でも早く仕事を辞めることが必要です。
一歩前に進むためにも、まずは退職代行に相談してください。